「DXを推進しているのに、なぜか社内に浸透しない」「デジタルツールを導入したのに現場が使ってくれない」──こうした悩みを抱えるDX担当者や経営層の方は少なくないでしょう。
実は、DX推進に取り組む企業の約97%が思うような成果を出せていないという調査結果があります。この数字が示すように、社内DX浸透の壁は想像以上に高く、多くの企業が同じような課題に直面しているのです。
本記事では、最新の調査データと実際の企業事例をもとに、DX浸透に失敗する企業に共通する落とし穴と、確実に成果を出すための5つの具体的ステップを解説します。単なる理想論ではなく、現場で本当に使える実践的な内容をお届けします。
なぜ今、社内DX浸透が重要なのか
DX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉が広まって数年が経ちますが、その本質を理解している企業はまだ多くありません。DXとは単にITツールを導入することではなく、デジタル技術を活用してビジネスモデル、業務プロセス、そして企業文化そのものを変革することを意味します。
2025年の崖問題
経済産業省が発表した「2025年の崖」レポートでは、既存システムの老朽化とDX推進の遅れにより、日本企業が年間最大12兆円もの経済損失を被るリスクが指摘されています。これは単年度の話ではなく、毎年この規模の損失が積み重なっていく可能性があるのです。
しかし、問題はそれだけではありません。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の調査によると、DXを推進する人材の不足が一層深刻化しており、特にビジネス戦略を描けるビジネスアーキテクトやデータサイエンティストの不足が顕著です。つまり、「やらなければいけない」とわかっていても、「どう進めればいいかわからない」「誰が推進すればいいかわからない」という状況に陥っている企業が多いのです。
DX理解度の現状
• DXを理解している企業:約49%
• 「何から始めてよいかわからない」企業:27%以上
• 想定した成果が出ている企業:わずか3%
人材不足の深刻度
• ビジネスアーキテクトの不足が顕著
• データサイエンティストの確保が困難
• IT企業と事業会社の人材格差が拡大
日本企業のDX推進の現状:衝撃的なデータが示す実態
三菱総合研究所が実施した「DX推進状況調査」の最新結果は、日本企業のDX推進における深刻な二極化を明らかにしています。ビジネス変革に取り組み想定どおりの成果を出す企業がある一方で、デジタライゼーション(業務のデジタル化)までに留まり、想定した成果が出ない企業との差が拡大しているのです。
PwC Japan「DX推進実態調査2024」の衝撃的結果
調査対象
売上高10億円以上の企業に属する1,034名の企業幹部
最大の課題
人材育成・カルチャー変革(技術的課題ではなく人の問題)
成功企業の特徴
十分な成果が出ている企業の約65%がDX推進を担う専門組織を立ち上げている
DX成功率の現実
失敗している企業の割合
成功している企業の割合
成功企業の専門組織設置率
しかし、悲観する必要はありません。失敗している企業には共通するパターンがあり、それを理解して対策を講じることで、成功率を大幅に高めることができるのです。
社内DX浸透に失敗する企業の7つの共通点
多くの企業のDX推進を見てきた中で、失敗する企業には明確な共通点があります。これらを理解することが、成功への第一歩となります。
1明確なビジョンとゴールが設定されていない
最も多い失敗パターンが、「とりあえずDXをやろう」という曖昧なスタートです。デジタルツールの導入自体が目的化してしまい、「何のために、何を達成したいのか」が明確になっていません。
実際の失敗事例:
ある製造業の企業では、経営層がDXの成功事例を聞いて感銘を受け、すぐにMAツール(マーケティングオートメーション)を数百万円かけて導入しました。しかし、どのように活用するかの戦略がなく、結局は費用対効果が見合わずに使われなくなってしまいました。
2経営層のコミットメントと理解が不足している
DXは単なる業務改善ではなく、企業全体の変革です。そのため、経営トップの強いコミットメントなしに成功することはありません。しかし、実際には「現場に任せる」というスタンスの経営層が多く見られます。
実際の失敗事例:
ある物流企業では、経営会議でDX推進が決まったものの、具体的な予算配分や人材配置は現場判断に委ねられました。結果として、現場では通常業務に追われ、DX推進は後回しにされ続けました。
3現場の「腹落ち」がない状態で進めている
「経営層とプロジェクトメンバーは熱心に取り組んでいるのに、現場が動かない」という状況は非常によく見られます。現場の人たちが「自分ごと」として捉えていない限り、どんなに優れた戦略も絵に描いた餅になってしまいます。
実際の失敗事例:
ある食品製造業の企業では、プロジェクトチームが綿密に策定したDX戦略を実行しようとしたところ、営業部門が旧来型のマンパワー営業に固執し、デジタルを活用した営業にシフトできませんでした。
4DX人材の不足と育成体制の欠如
IPAの調査「DX動向2024」では、DXを推進する人材の不足が一層深刻化していることが示されています。特に事業会社では、IT企業と比べてDX人材の不足感が強く、ビジネスとデジタルの両方を理解できる「二刀流人材」の確保が課題となっています。
人材獲得の課題
- • 中途採用での人材確保が困難
- • 人材獲得競争の激化
- • 内定者の他社流出
成功企業の取り組み
- • 外部パートナーとの連携
- • 社内でのDX人材育成
- • 「二刀流人財」育成プログラム
5「デジタル化」で満足してしまっている
DXには3つの段階があります。デジタイゼーション(アナログをデジタルに変換)、デジタライゼーション(業務プロセスのデジタル化)、そしてデジタルトランスフォーメーション(ビジネスモデルの変革)です。多くの企業が陥る罠は、デジタル化で満足してしまうことです。
6リソース配分が不十分で中途半端な実行体制
DX部門を作っても、その部門に十分な権限や予算がなければ、実効性のある取り組みはできません。DXは大規模なプロジェクトであり、それに見合った投資が必要です。中途半端な体制では、中途半端な結果しか得られません。
7部門間の連携不足とサイロ化
Ford社の失敗事例が示すように、DX推進組織を他の部門から切り離して独立させてしまうと、各事業部間の連携が取れず失敗につながります。DXは組織全体で一丸となって取り組む必要があり、縦だけでなく横のコミュニケーションを強化することが不可欠です。
社内DX浸透を成功させる5つのステップ
失敗の共通点を理解したところで、次は成功への具体的なステップを見ていきましょう。これらは、実際に成果を上げている企業が実践している方法論です。
1経営層主導で明確なビジョンとゴールを設定する
DX成功の第一歩は、経営層が明確なビジョンとゴールを設定し、それを全社に浸透させることです。
具体的なアクションプラン
まず、「なぜDXが必要なのか」を経営層自身が自分の言葉で語れるようになることが重要です。他社の成功事例をそのまま真似るのではなく、自社の課題、市場環境、競合状況を踏まえた上で、独自のDXビジョンを策定します。
成功事例:旭化成グループ
旭化成グループは「DX Vision 2030」を掲げ、「デジタルの力で境界を越えてつながり、すこやかなくらしと笑顔のあふれる地球の未来を創る」という明確なビジョンを示しています。そして、中期経営計画で「DX-Challenge 10-10-100」(デジタルプロ人財10倍、データ活用量10倍、増益貢献100億円)という具体的な成果指標を設定し、すべて達成しました。
具体的で測定可能
「営業事務作業時間を30%削減する」など数値目標を設定
マイルストーン設定
短期・中期・長期の具体的なマイルストーンを明確化
経営戦略と連動
DXを経営戦略の中核に位置づけ
2専門組織を立ち上げ、明確な責任と権限を与える
PwCの調査によると、十分な成果が出ている企業の約65%がDX推進を担う専門組織を立ち上げています。この専門組織は、全社としてのDX戦略および実行計画を策定し、DXの活動全体を統制する役割を担います。
組織設計のポイント
経営層直下に位置づける
全社横断的な取り組みを推進し、迅速な意思決定を可能にする
十分な予算と人材を配置
企業の未来を左右する重要な取り組みに見合った投資を実施
事業部門との連携体制
各事業部門にDX推進担当者を配置し、緊密に連携
外部パートナー活用
専門知識やスキルを持つ外部企業との連携を積極的に活用
成功事例:ミスミグループ
ミスミグループは基幹システム「NEWTON」の内製開発に約200億円を投じ、DX推進組織の強化やデジタル人材の育成に注力しました。デジタル共創本部を設立した旭化成グループのように、グループ横断での変革を進める体制を整えることで、組織の壁を越えたDX推進が可能になります。
3全社員を巻き込む教育プログラムと文化醸成
アビームコンサルティングの調査では、DXの成功と失敗の分岐点として「全社員へのデジタル教育」が挙げられています。経営層だけでなく、現場の一人ひとりがDXの重要性を理解し、デジタル技術を抵抗なく活用できる状態を作ることが不可欠です。
教育プログラムの設計ポイント
階層別の教育プログラム
• 経営層向け:DXの本質的理解とビジネス戦略への組み込み方
• 管理職向け:チームのDX推進をリードするマネジメントスキル
• 現場スタッフ向け:実際のツール活用方法と業務への適用
実践的な学習機会
• 座学だけでなく実際のプロジェクトに参加
• ハンズオン形式での学習
• フィードバックを受けて実践的な学びを深化
成功事例:ファミリーマート
ファミリーマートは、社内報などで店舗スタッフを含む従業員全員にDX推進を意識してもらう取り組みを実施しました。その結果、店舗におけるファミペイの利用促進が加速し、サービス定着につながりました。現場でのDXに対する理解度の高さが、成功をもたらしたのです。
新しい挑戦を評価する仕組み
失敗を恐れて誰もチャレンジしない文化では、DXは進みません。新しい挑戦を促し、たとえ失敗しても学びとして評価する人事評価制度や表彰制度を導入します。
経済産業省の調査でも、「DXの推進にあたり、新しい挑戦を促すとともに、継続的に挑戦し、積極的に挑戦していこうとするマインドセット醸成を目指した活動を支援する制度、仕組みがあるか」が重要な評価項目とされています。
4スモールスタートで成功体験を積み重ねる
大規模な変革を一気に進めようとすると、業務に支障をきたしたり、失敗した際のリカバリーが困難になります。小さな変化をスピーディに繰り返し、段階的にスケールアップしていくことが成功のポイントです。
スモールスタートの実践方法
パイロット部門の選定
全社一斉展開ではなく、成功しやすい領域を選んで小規模に開始
短期間でPDCAサイクル
3ヶ月や半年といった短いサイクルで計画・実行・検証・改善を実施
成功事例の社内共有
小さな成功でも積極的に共有し、「自分たちにもできる」という機運を醸成
失敗からの学習
失敗を隠すのではなく、原因分析し次の改善につなげる文化を構築
成功事例:トヨタ自動車
トヨタ自動車のマテリアルズ・インフォマティクスの取り組みは、まず社内で成果を出した後、その技術を外部にも提供するという展開を見せています。社内での実証と成果創出を経てから、外部展開するというアプローチは参考になります。
5継続的な改善とスケールアップの仕組みを構築する
DXは一度実施して終わりではなく、継続的に改善を続けていく必要があります。市場環境や技術トレンドは常に変化しており、それに合わせて自社の取り組みも進化させていかなければなりません。
継続的改善の仕組み
定量的なKPIで進捗測定
感覚的評価ではなく、アクセス数、処理時間、コスト削減額、顧客満足度など具体的な数値で測定
経営会議での定期報告
DXの進捗状況を経営会議で定期報告し、課題や今後の方向性について議論
成功事例の横展開
ある部門で成功した取り組みを、各部門の特性に合わせてカスタマイズして展開
新技術への継続キャッチアップ
生成AI、AIエージェントなど新しいデジタル技術の動向を継続的に把握
成功事例:AGC
AGCは、異常検知AIを活用した自動車用フロントガラスの無人自動検査の導入により、年間約3万時間の検査作業時間削減を見込んでいます。このように、具体的な数値目標を持つことで、取り組みの効果を明確に示すことができます。
DX人材の継続的育成
外部から人材を採用するだけでなく、社内でDX人材を継続的に育成していく仕組みを作ります。旭化成グループは、デジタルプロフェッショナル人材の育成と確保に注力し、中期経営計画で設定した「デジタルプロ人財10倍」という目標を達成しました。
成功事例に学ぶ:DX浸透の実践パターン
理論だけでなく、実際に成功している企業の具体的な取り組みを見ていきましょう。
SGホールディングスグループ – 物流業界の全社的DX変革
佐川急便などを擁する物流大手のSGホールディングスグループは、2030年ビジョン「新しい物流で、新しい社会を共に育む」の実現に向けて、DXを成長戦略の中核に据えました。
全社的な変革推進
物流業務からバックオフィスまで全社的な変革を推進
明確なビジョン
経営層が明確なビジョンを示し、全社的な取り組みとして位置づけ
段階的展開
段階的な展開により、各部門で成果を積み重ね
大成建設 – 3つの分野での総合的DX推進
総合建設会社の大成建設は、「経営基盤」「生産プロセス」「サービス・ソリューション」の3つの分野でDXに注力しています。
• データをつなぐプラットフォームを構築し、AIと連携できる環境を整備
• AI画像認識技術を活用したコンクリート打継面評価技術により、品質管理の高度化と省力化を実現
• VRを活用した切羽観察システムの導入で、山岳トンネル工事の安全性を向上
プレミアグループ – モビリティ業界でのプラットフォーム構築
プレミアグループは、エンドユーザーとモビリティ事業者をつなぐプラットフォームの構築により、業界全体の変革を推進しています。
段階的な教育プログラム
プロジェクトチームを設置し、スキルレベル向上とマインドセット醸成につながる教育プログラムを実施
ステークホルダー価値共創
積極的な情報開示と対話を実施し、ステークホルダーとの価値共創を重視
よくある質問と回答
Q1: 予算が限られている中小企業でも、DXを推進できますか?
A: はい、可能です。DXは必ずしも莫大な投資が必要というわけではありません。重要なのは、自社の課題を明確にし、その解決に必要な取り組みから始めることです。
中小企業基盤整備機構の調査によると、中小企業がDXに取り組む上での課題として「予算が不足している」が挙げられていますが、クラウドサービスやSaaSツールの活用により、初期投資を抑えながらDXを推進することが可能です。
まずは一つの部門、一つの業務プロセスから始め、成果を出してから段階的に拡大していくアプローチが効果的です。
Q2: 現場の抵抗をどう乗り越えればよいですか?
A: 現場の抵抗は、多くの場合「変化への不安」から生まれています。以下のアプローチが効果的です:
丁寧な説明
「なぜ必要なのか」「どんなメリットがあるのか」を具体的に示す
現場の声を聞く
課題や要望を聞き、取り組みに反映させる
早期の成功体験
小さな改善から始めて「便利になった」という実感を提供
サポート体制
困ったときにすぐ相談できる窓口や丁寧な研修を用意
Q3: DX人材がいない場合、どうすればよいですか?
A: DX人材不足は多くの企業が抱える課題ですが、以下の方法で対応できます:
外部パートナーとの連携
コンサルティング会社、ITベンダー、専門家など外部の知見を活用
社内人材の育成
外部パートナーと協働しながら、実践的なプロジェクトを通じて育成
既存人材の再配置
業務知識を持つ既存社員にデジタルスキルを身につけてもらう
Q4: DXの成果が出るまで、どれくらいの期間が必要ですか?
A: 取り組みの内容や規模によって異なりますが、一般的には以下のような目安があります:
| 段階 | 期間目安 | 内容 |
|---|---|---|
| デジタイゼーション | 3〜6ヶ月 | 業務のデジタル化 |
| デジタライゼーション | 6ヶ月〜1年 | 業務プロセスの改善 |
| DX | 1〜3年以上 | ビジネスモデルの変革 |
重要なのは、長期的な視点を持ちながらも、短期間で小さな成果を積み重ねることです。3ヶ月ごと、半年ごとのマイルストーンを設定し、段階的に成果を確認していくアプローチが効果的です。
Q5: 失敗した場合のリスクをどう考えればよいですか?
A: DXにおける「失敗」の定義を明確にすることが重要です。完璧な成功を目指すあまり何もしないことが、実は最大のリスクです。
小さな失敗は学習機会
スモールスタートで進めれば、失敗した場合でも影響は限定的
何もしないことのリスク
経済産業省の「2025年の崖」:DXを推進しないことによる経済損失は年間最大12兆円
リスク最小化の仕組み
並行運用期間を設けたり、段階的に移行することでリスクを最小化
まとめ:DX浸透成功への道筋
社内DX浸透は確かに困難な取り組みですが、決して不可能ではありません。本記事で解説した5つのステップを実践することで、成功の確率を大幅に高めることができます。
最も重要なポイントをおさらい
明確なビジョンとゴールの設定
経営層が自分の言葉でDXの必要性を語り、具体的な数値目標を示す
専門組織の設置と権限付与
十分な予算と人材を配置し、全社横断的な取り組みを推進する体制を作る
全社員の巻き込みと教育
階層別の教育プログラムを実施し、「なぜやるのか」を徹底的に共有する
スモールスタートとPDCA
小さな成功体験を積み重ね、失敗から学びながら段階的に拡大する
継続的改善の仕組み
KPIで進捗を測定し、経営会議で定期的に報告・議論する文化を作る
PwCの調査では、DX推進上の最大の課題として「人材育成・カルチャー変革」が挙げられています。つまり、技術的な問題よりも、人と組織の問題がDX推進の鍵を握っているのです。
現場の「腹落ち」がない状態で、どんなに優れたシステムを導入しても、それは使われないまま終わってしまいます。逆に、組織全体が「自分ごと」としてDXに取り組む文化ができれば、多少の技術的な課題があっても、それを乗り越えて前に進むことができます。
DXは一度実施して終わりではなく、継続的に改善を続けていく取り組みです。市場環境や技術トレンドは常に変化しており、それに合わせて自社の取り組みも進化させていく必要があります。
重要なポイント:三菱総合研究所の最新調査が示すように、日本企業のDX推進は二極化が進んでいます。先進的で成果を出す企業と停滞傾向の企業との差は、今後さらに拡大していくでしょう。
しかし、だからこそ今、行動を起こす価値があるのです。多くの企業がまだ苦戦している今だからこそ、正しいアプローチでDXを推進することで、競争優位性を確立できるチャンスがあります。
最後に、DX成功の本質は「デジタル技術の活用」ではなく、「組織と人の変革」にあることを忘れないでください。ツールやシステムはあくまで手段であり、目的は顧客への新しい価値提供と企業の持続的な成長です。
あなたの会社のDX推進が、本記事で紹介した知見を活用することで、確実な成果につながることを願っています。一歩ずつ、着実に前進していきましょう。
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